移住

屋久島に移住している40代の女です。
私は、屋久島の関係人口の実態を知るために、夏に１か月の滞在をスタート。
滞在先で仲間ができ、その仲間から滞在の延長を提案され、もう１か月滞在。
その期間中に夫になる人と出逢い、そのまま移住をして、今に至ります。
短期滞在の予定が、現地で結婚をして移住をすることになりました。

住まいは、夫が賃貸契約の更新のタイミングだったこともあり、
ゆっくり滞在場所を考えるために、契約の更新を行い、夫と住み始めました。

現地の方から移住支援制度があると聞いて、
ホームページで内容を確認してから、直接役場にも行って相談し、
該当するものを案内してもらいました。

屋久島に滞在して約４か月経った頃に、ある人から
「屋久島町が紹介している住宅に借りられた！」と聞いて、
私は「そこに住みながら新しい住まいを探す選択肢があったのかもしれない」と、
なんとも言えない後悔をしました。

屋久島の移住支援制度は、用意されているものの情報が分散しており、
自分の状況に当てはまる支援を見落としやすいと感じました。

この記事では、屋久島に移住した私の実体験をもとに、
住まいに関する移住支援制度と、後悔しないための確認ポイントをまとめました。
屋久島に移住を考えている方に嫌な思いや後悔をせず、
気持ちよく屋久島に移住をしてほしいので、知っている情報を全てお伝えできればと思います。
 

屋久島移住で「住まいの支援制度を知らずに後悔した」私の話

屋久島への移住を考える中で、
「支援制度は一通り調べたし、役場にも相談したから大丈夫」
そう感じている方もいらっしゃると思います。
私は移住をしたときに、そう感じていました。
しかし、移住をしてしばらく経った後に、
「住まいに関する支援制度をきちんと理解していなかった」ことで、
後悔することになりました。

この章では、私が屋久島移住で実際に後悔した体験をもとに、
同じような後悔をしないために、
なぜ「住まいの支援制度」を知らないまま移住すると後悔するのかお伝えします。

屋久島への移住では、「住まいに関する支援制度」を十分に理解しないまま移住すると、
後から後悔する可能性が高いと感じました。


なぜなら、屋久島の移住支援制度は情報が分散していて、
自分の状況に合う支援を「自分から探しに行かないと気づけない」ことが多いからです。 
情報を見ただけ、あるいは一度役場に相談しただけでは、
最適な選択にたどり着くことは正直難しいと感じました。


私自身、移住前から屋久島町の公式ホームページで移住支援制度を
条件を見ながら「これは当てはまる」「これは当てはまらない」とひとつずつ確認し、
実際に役場に足を運んで相談しました。
その結果、引っ越し費用に関する支援については案内を受けることができました。
そのため当時は、「自分に該当する支援はこれだけなんだ」と思っていました。
しかし、屋久島に移住して数か月後、知人から
「屋久島町が紹介している住宅に住めた」
という話を聞きました。 

そのとき、
「最初からこの支援制度を利用して、もっと余裕を持って住まい探しができたかもしれない」
と強く後悔しました。 


この経験から、屋久島移住では
「支援制度を調べたつもり」では不十分で、
住まいに関する支援は特に、事前に十分に理解しておく必要があると実感しました。 

私自身、支援内容をまったく調べていなかったわけではありません。
それでも、住まいに関する支援を、十分に把握できていませんでした。


この章では、私自身が屋久島移住で
「住まいの支援制度を十分に理解しないまま移住したことで後悔した体験」
についてお伝えしました。

支援制度は用意されていても、
自分の状況に合うものは、意識して探さなければ見落としてしまう可能性があります。

では、なぜ屋久島の移住支援制度がここまで分かりにくいのでしょうか。
次の章では、実際に相談した経験をもとに、
「なぜ屋久島の移住支援制度は分かりにくいのか」について考えていきます。

なぜ屋久島の移住支援制度は分かりにくいのか（考察）

 屋久島移住支援制度について、私の状況に該当する制度がないか、
自分で調べ、窓口に相談を行い、案内を受けることができましたが、
なぜ後になって「該当していた制度があったかもしれない」
という状況になってしまったのでしょうか。 

この章では、
移住支援制度は用意されていても、自分の状況に合うものは、
意識して探さなければ見落としてしまう可能性があることが分かりましたが、
なぜ屋久島の移住支援制度がここまで分かりにくいのかについて考えていきます。


それは、移住支援制度は用意されているものの、役場の相談窓口では、
相談者にとって移住への負担が最小限で済むように案内をしているわけではないと感じました。

私の場合は、将来的に住む場所を探しているが、
相談時には既に賃貸で住んでいる場所があったため、
「暮らし体験住宅」という支援制度に該当していたかもしれない選択肢が
消えてしまったのではないかと思いました。 


なぜなら私は、屋久島に来た理由が、移住を目的としていなかったため、
屋久島に訪れる前から相談をするというステップを経ていないからだろうと感じました。

移住支援制度の利用は、移住をした後に受けることができるのですが、
屋久島町が公開している「移住定住ガイドブック」に掲載されている
移住のステップの順番に行動することで、失敗も少なく、
最終的に該当する移住支援を漏れることなく、すべて得られると思いました。

役場の担当者としては、移住する前に相談もなく、移住した後に急に相談に来て、
どのように移住に至ったのか分からないまま、
最後の案内になる移住支援制度の案内を行うことになり、
私の相談する内容から、担当者は該当するであろう支援制度を
紹介することしかできなかったと感じました。

支援制度の中に該当するものがあるかもしれないという考えが、
両者共になかったことも原因として考えられると思いました。 


私が体験したのは、将来的に住む家を探しているが、
既に賃貸住宅に住んでいる状態で相談を行ったことで、
「暮らし体験住宅の支援」は、対象外として進められたのだと思いました。


相談窓口の担当者に、私の現状を話したにも関わらず、
後になって、該当したかもしれない選択肢に気づけなかった理由は、
相談するタイミングが遅れてしまったことにあると感じました。


この章では、屋久島に移住を考えている場合、相談するタイミングが遅れてしまうと、
該当する移住支援制度に見落とす経験をしたことをお伝えしました。

移住支援制度の位置付けとしては、屋久島町が公開している
「移住定住ガイドブック」に書かれている
移住のステップの順番に行動することで、失敗も少なく、
該当する移住支援を漏れることなく、すべて得られると思いました。

私自身、この流れに沿っていなかったことも１つの原因だと感じました。
ですが、私のように移住をするという考えがなく、
移住を始めてしまった場合であっても、利用できる移住支援制度はあります。

では具体的に、どのような支援内容があるのか、
次の章でいくつかご紹介します。

屋久島にある主な移住支援制度の種類

私自身、これから屋久島に移住をして、屋久島での生活を楽しもうとしていましたが、
役場へ相談するタイミングが遅れてしまうと、
受けられたかもしれない移住支援制度に気づくことが難しくなることを経験しました。

これから屋久島へ移住を考えている方が、
私と同じような後悔をしないために、移住をする前にも、移住をした後でも、
利用できる移住支援制度はあり、
役場に相談をする前に支援内容を確認することができます。

この章では、具体的に、どのような支援があるのか、
いくつかの内容を簡単にご紹介します。

これらの支援内容をある程度理解した状態で、役場の担当者と話を進めることで、
私のように受けられたかもしれない移住支援制度に気付く可能性が高まるため、
事前に確認をしておくことが、後悔しないために必要だと感じました。

当時の私は、この支援の中で「移住費用支援補助」しか該当しないという結果でした。
ひとつでも受けられる支援があるだけで、ありがたいと思っていました。

この章でご紹介した支援制度は、一部ですので、
他にも、仕事に関する支援制度なども用意されています。
こちらから、ぜひ確認してみてください。
「屋久島町移住支援金」（https://www.town.yakushima.kagoshima.jp/settle/ijyuushienkin/）

ただし、この支援制度は、
予算がなくなり次第受付が終了しますので、ご注意ください。


この章では、役場の担当者と話しを進める前に、支援内容をある程度理解しておくことで、
私のように受けられたかもしれない移住支援制度に気付く可能性が高まるため、
具体的な移住支援制度の内容をいくつかご紹介しました。

これらは、移住支援制度の内容として、役場のホームページにも載っていますが、
ホームページにも載っていない支援がありましたので、次の章でご紹介します。
 

実は利用できる役所のホームページには書かれていない支援

当時の私は、移住支援制度を確認し、相談窓口の担当者に相談を行い、
該当する支援を教えてもらいました。

受けられる支援は、これで終わったと思った後に、
現地の移住者から話しを聞くと、実は利用できる支援があることが分かりました。

この章では、
ホームページにも載っていない支援がありましたので、ご紹介します。


移住支援制度として紹介されていない「町営住宅」があります。
このことにより、移住する先の住まいに「町営住宅」という選択肢も加わるということです。


この「町営住宅」が、移住支援制度として紹介されていない理由は、
担当の課が異なることと、この町営住宅は、
住宅に困窮する低額所得者に対して低廉な家賃することを目的としているので、
昨今の屋久島の土地の価値が上がり、家賃が値上がり、物価高の影響、
また高齢化が進んでいることもあり、屋久島の原住民のための支援制度を
メインにされているためだと考えられます。


噂では、この町営住宅に住むには、
屋久島町に１年住んでいないと申込ができないとも耳にしましたが、
担当者に伺うと、
「屋久島町以外の住所であっても、住所を移されることが前提であれば申込可能です。」
ということでした。

ただし、町営住宅に住むには、
「申込者及び同居親族の所得合計が一定の基準を超えない方
　（一般世帯の収入基準は、１年間の総所得金額を計算し、
　そこから当てはまる控除額を全て差し引いた残りの金額を
　12か月で割った額が158,000円以下）」
などの条件がありますので、ご自身が該当するか確認する必要があります。

 
この章では、移住支援制度には載っていない「町営住宅」を、
新しい住まいの選択肢になることをご紹介しました。

ただし、町営住宅に住むには、条件がありますので、
ご自身が該当するか、こちらのURLから、町営住宅の詳細と担当者へ、
事前に相談をしてみてください。
「町営住宅の募集について」（https://www.town.yakushima.kagoshima.jp/living/housing/町営住宅の募集について-2/）

次の章では、私自身が重点的に調べた支援制度がありますので、
該当する方がいましたら、参考にしてみてください。

【ケース別】 こんな人はこの支援制度を確認してほしい 

移住支援制度は、確認するページが分散されていて、
確認事項も多いので、どれに該当するか、内容を読み進めるうちに
「面倒だな〜」と、誰もが経験することではないかと思います。

内容を全部確認して、担当者にも相談したにも関わらず、
私のように後になって、受けられたかもしれない移住支援制度に気づく
という事態は避けてほしいので、面倒ではありますが、
ご自身でも内容を理解しておく必要があります。

この章では、 支援制度の中で私が重点的に調べた内容がありますので、ご紹介します。
該当する内容があれば、ぜひ参考にしてみてください。

ケース１．結婚を機に移住する場合

 屋久島で結婚して、新生活が始まる方々向けの支援に、
「結婚新生活支援事業補助金」があります。

新居の購入費や、家賃等、引越し費用、リフォーム費用などが対象で、
年齢によって最大６０万円の補助を受けることができます。

この補助金の主な条件は、こちらです。

・   令和７年１月１日〜令和８年３月３１日までの間に婚姻届を提出して、受理されている世帯
・   ご夫婦ともに婚姻時に満３９歳以下の世帯
・   ご夫婦の所得の合計が５００万円未満の世帯
・   ご夫婦ともに、取得又は貸借した屋久島町内の住宅に現に居住する世帯
　　（住民登録していること）。

私は４０代なので、残念ながらこの補助金の対象外ですが、
ご自身が該当しているか、条件の詳細はこちらから確認してみてください。 
「結婚新生活支援事業補助金 」（https://www.town.yakushima.kagoshima.jp/living/marriage/） 

ケース２．東京など都市部から移住する場合

東京２３区から移住、又は、東京２３区内に通勤していた場合で、
移住支援金の就業要件を満たす就業をした方、又は起業支援金の交付決定を受けた方に、
２人以上の世帯の場合１００万円、単身者の場合６０万円、１８歳未満の世帯員を帯同して
移住する場合１人につき１００万円の補助金がもらえる制度があります。

こちらの補助金をもらうには、
『「（1）移住等に関する要件」を満たし、
　かつ「（2）就業に関する要件」または「（3）起業に関する要件」に該当し、
　2人以上の世帯での申請を行う場合は更に、「（4）世帯に関する要件」を満たすこと。​』
とされています。

私自身が調べた範囲は、
「（1）移住等に関する要件」と「（2）就業に関する要件」でしたので、
ここでは、主な条件をご紹介します。

（1）移住等に関する要件
移住元と移住先、そして、その他の要件を満たしている必要があります。
その要件の中から主な内容をご紹介します。

・　住民票を移す直前の10年間のうち、通算5年以上、東京23区内に在住又は東京圏（東京都、埼玉
　　県、千葉県、神奈川県）のうちの条件不利地域（檜原村、秩父市など）以外の地域に在住し、東京
　　23区内に通勤していたこと。
・　住民票を移す直前に連続して1年以上、東京23区内に在住又は東京圏のうちの条件不利地域以外の
　　地域に在住し、東京23区内への通勤をしていたこと。
・　令和７年４月１日以降、本町に転入したこと。
・　支援金の申請時において、転入後3か月以上1年以内であること。
・　支援金の申請日から5年以上、本町に継続して居住する意思を有していること。

こちらは一部の内容ですが、
必ず「移住等に関する要件」を満たしている必要があります。

次に、
『「（2）就業に関する要件」または「（3）起業に関する要件」に該当し、
　2人以上の世帯での申請を行う場合は更に、「（4）世帯に関する要件」を満たすこと』
とされていますので、私が調べた「（2）就業に関する要件」の主な内容をご紹介します。

（2）就業に関する要件

私は当時、東京に在住し、２３区内のリモートワークをしていたので、
「当てはまるのでは？」と調べましたが、残念ながら対象外でした。

少しでも「当てはまるかも」と思いましたら、条件の詳細はこちらから確認してみてください。
「屋久島町移住支援金」 （https://www.town.yakushima.kagoshima.jp/settle/ijyuushienkin）


不思議なことに、屋久島に来て、屋久島で出会った方と
結婚したという方は多くいらっしゃり、私もそのうちの1人なのですが、
この「結婚新生活支援事業補助金」があると聞いたのは、現地の方から聞いて、
存在を知ることができました。

それから調べているうちに、いろいろな支援制度があることを知り、
特に関係がありそうな内容を重点的に調べました。

転入届けをしたときには、特に移住支援制度の案内もなかったため、
現地の方から聞くことがなければ、利用することもないまま
利用できる制度を利用せずに過ごしていたと思います。 


結婚を機に移住することになった場合、実際に役場の担当者と相談する際には、
担当者から、「結婚を機に移住ですか？」と聞いてくることはないため、
ご自身で「屋久島で結婚することなりました」
と、しっかりと伝える必要があるので、注意が必要だと感じました。


この章では、支援内容を全部確認して、担当者にも相談したにも関わらず、
私のように後になって、受けられたかもしれない移住支援制度に気づく
という事態が発生しないように、ご自身でも内容を理解しておく必要があるため、
支援制度の中で、私が重点的に調べた内容をご紹介しました。

移住される際に、ご自身の移住前の住所、お仕事、
また、屋久島に移住した後どのようなお仕事をするかによって、
該当する支援制度があるかもしれませんので、
移住する前から内容を確認し、役場の担当者にも相談することが確実です。

私の場合は、移住を目的としていないところから、
特に準備をすることなく移住に進みました。

それでは、はじめから移住を目的にしている場合は、
どのような準備が必要なのでしょうか。
次の章で、その内容をご紹介します。
 

移住しようと思ったら必ず「事前に」役所へ相談すべき理由

 
私自身、屋久島への移住まで、特に準備をすることなく行動してしまったため、
移住支援制度があることを現地の方から聞き、後から調べ、役場の担当者に相談をする
という流れで、利用できる支援制度を受けることになりました。

それでは、「屋久島に移住をしよう」と思ったら、
どのような準備が必要なのでしょうか。
この章では、屋久島に移住するまでに、必要な準備をご紹介します。


屋久島町では、屋久島に移住を考えている方に向けた、
「移住定住ガイドブック」が用意されています。

こちらに掲載している通り、移住した後に「想像と違った」という後悔がないように、
お試し移住をしてみることが勧められているなど、
移住までのステップが、分かりやすく紹介されています。

このステップを踏むことで、屋久島町からのサポートを受けながら、
移住までスムーズに進めることできるようになっています。

【ステップ１】　「まずは屋久島町観光まちづくり課へ相談」
　　　　　　　　移住先として検討をしている段階で、相談することでイメージができます。 

【ステップ２】　「地域の人と交流しよう」
　　　　　　　　屋久島といっても、集落ごとに異なる文化や習慣があるので、
　　　　　　　　住みやすいと思った地域を見つけるためにも、
　　　　　　　　地域の人との交流をすることは大事です。

【ステップ３】　「お試し移住をしてみよう」
　　　　　　　　試しに移住（定住）をすることで、季節の変化や、
　　　　　　　　住みやすさなどを味わうことで、
　　　　　　　　実際に移住していけるかを判断することができます。

ここまでのステップを踏んで、本当に移住を決めたらステップ４に進みます。

【ステップ４】　「住まいと仕事を探そう」
　　　　　　　　実際に移住をすることになれば、住みたいと思う地域で家を探し、リモートで出
　　　　　　　　来る仕事ではない場合は、屋久島での仕事も検討し、仕事探しを行う必要があり
　　　　　　　　ます。

【ステップ５】　「補助金制度を活用しよう」
　　　　　　　　最後に、該当する補助金を担当者に案内してもらい、
　　　　　　　　受ける手続きを行います。


この「移住定住ガイドブック」に紹介されているステップを踏むことで、
役場の担当者は、移住する前から相談者の状況が分かり、
最後の案内で受けられる補助金を全て受けることができると感じました。


私の場合は、滞在目的が移住ではなかったので、
役場の方に相談をしたタイミングが、最後に位置している補助金の内容だったことで、
担当者の方も、どれに当てはまるかを聞き出しながら判断するしかない状況になり、
「受けられたかもしれない支援制度」に気づけないという事態が起こってしまったのだと思います。

特に準備をしていない方でも「移住してみようかな」と思ったタイミングで、
役場に相談することが、両者にとってストレスも少なく、
移住支援制度を受けることができると感じました。


この章では、屋久島に移住を考えたとき、どのような準備が必要になるのかについて、
屋久島町では、移住を考えている方に向けた「移住定住ガイドブック」を用意していて、
移住した後に「想像と違った」という後悔がないように、移住までのステップが、
分かりやすく紹介されていることをお伝えしました。

また、「移住定住ガイドブック」を知らずに、移住を進めている方であっても、
「移住してみようかな」と思ったタイミングで、役場に相談をすることが、
最大限に移住支援制度を受けることができると思いました。

移住を考えている方にとって、この「移住定住ガイドブック」は、
とても参考になると思いますので、ぜひこちらから確認してみてください。
「移住定住ガイドブック」https://www.town.yakushima.kagoshima.jp/settle/移住定住ガイドブック/

まとめ｜同じ後悔をしないために、移住前にやってほしいこと

 
この記事では、屋久島への移住を考える方に向けて、
屋久島町が用意している移住支援制度について、実体験をもとにお伝えしてきました。
改めて、この記事でお伝えしたポイントは以下の通りです。

・　屋久島には、複数の移住支援制度が用意されている
・　支援制度の情報は分散しているため、自身の状況に合うものは見落としやすい
・　一度役場に相談しただけでは、すべての選択肢にたどり着けない場合もある
・　自身でも移住支援制度の内容を十分に理解しておく必要がある
・　理想は、移住する前から役場に相談して、用意されている移住までのステップに従うこと
・　準備をしていなくても「屋久島に移住しよう」と思ったときに、役場に相談することが重要
・　結婚や都市部からの移住など、状況によって受けられる支援制度も用意されている

私自身は、これらを十分に理解しないまま移住したことで、
「受けられたかもしれない住まいの支援制度」を後から知り、後悔することになりました。

これから屋久島へ移住をしたい方に、私と同じような後悔をしないためにも、
屋久島への移住を少しでも考えている場合は、
できるだけ早い段階で役場に相談し、
受けられるかもしれない支援制度を確認してみてください。

この記事が、屋久島移住を検討している方にとって、
後悔のない選択をするための判断材料になれば幸いです。